かつて、企業の福利厚生といえば 「自社で保養施設を持つのが当たり前」 でした。
従業員やその家族が利用できる施設を所有し、休暇やリフレッシュの場を提供することが、多くの企業のスタンダードだったのです。
しかし、施設の維持管理コストの増加や、働き方の多様化 により、この方法が難しくなりつつあります。
そんな中、注目されているのが会員制リゾートです。
会員制リゾートとは、企業が会員となることで、自社で施設を持たなくても、全国の高級リゾートホテルを利用できる仕組みです。
そこで、この記事では、会員制リゾートの仕組みや、企業が導入するメリット・デメリット、旅行に関する福利厚生を展開しているサービス3選について詳しく解説します。自社の福利厚生を充実させたいと考えている方は、ぜひ参考にしてください。

実は「ハコモノ」と呼ばれる福利厚生施設は年々減ってきてるんです!
会員制リゾートホテルとは
会員制リゾートホテルは、会員だけが特別に利用できるリゾート施設のことを指します。
一般的なホテルとは異なり、会員のみが利用できるため、プライバシーが保たれた環境で高品質なサービスを受けられるのが特徴です。
ここでは、会員制リゾートホテルについて以下の項目に沿って説明していきます。
- 会員制リゾートホテルの仕組み
- 会員制リゾートホテルで出来ること
1.会員制リゾートホテルの仕組み
会員制リゾートホテルは、入会金や年会費を支払うことで、会員のみが特定の期間や条件で利用できる仕組みです。
企業が法人会員として契約する場合、その企業の社員が利用できる特典が与えられます。
予約は専用のシステムを利用して行い、一般の宿泊客よりも優先的に利用できる場合もあります。
また、会員専用のイベントや特別割引が提供されることもあり、会員であることの価値を高めるためのさまざまな特典が用意されている例もあるのが、会員制リゾートホテルの特徴です。
2.会員制リゾートホテルで出来ること
会員制リゾートホテルでは、宿泊だけでなく、さまざまなアクティビティやサービスを楽しめるのが特徴的です。
例えば、プライベートな環境でリラックスできるスパや温泉、ゴルフやテニスなどのスポーツ施設、さらには特別なダイニング体験を提供するレストランなど、多彩な施設が揃っているホテルもあります。
また、季節ごとのイベントやアクティビティを開催するホテルもあり、家族連れやグループでの利用も魅力的です。
これらのサービスを通じて、社員は日常の疲れを癒し、心身ともにリフレッシュできます。
リゾート会員権は「所有権型」と「利用権型」の2パターンがある
企業が会員制リゾートを導入する際に、まず理解しておきたいのが 「リゾート会員権の種類」 です。リゾート会員権には大きく分けて 「所有権型」 と 「利用権型」 の2つのタイプがあり、それぞれ特徴やメリット・デメリットが異なります。
所有権型
所有権型とは、企業がリゾートホテルやリゾートマンションの一部を不動産として所有する仕組みです。
資産価値を持ち、不動産登記が可能なため、長期的に利用したい企業には適しています。
メリット
- 資産として保有できる ため、売却や相続が可能
- 所有者優先で利用できるため、予約が取りやすい
- 企業のステータス向上に貢献する
デメリット
- 初期費用が高額(不動産取得費用がかかる)
- 固定資産税・維持管理費の負担がある
- 売却時の資産価値が下がる可能性がある
所有権型は、長期的に安定した福利厚生として活用したい企業や、資産価値を重視する企業におすすめです。
利用権型
利用権型は、不動産としての所有権を持たず、会員として宿泊施設を利用できる権利を持つ仕組みです。
多くの会員制リゾートがこのタイプで、ポイント制や回数制など、柔軟なシステムが採用されています。
メリット
- 初期費用が低く、導入しやすい
- 固定資産税や維持管理費が不要
- 全国の施設を利用でき、選択肢が豊富
デメリット
- 資産価値がないため、売却ができない
- 利用回数に制限があることが多い
- 人気の施設やシーズンによっては予約が取りづらい
利用権型は、コストを抑えつつ、柔軟にリゾート施設を活用したい企業に適しています。
特に、福利厚生の一環として手軽に導入したい企業にとっては、魅力的な選択肢となるでしょう。
【従業員側】会員制リゾートホテルのメリット
会員制リゾートホテルを利用するメリットとして、以下のような3点があります。
ここでは、そのメリットを順に解説していきます。
- 従業員の家族も利用できる場合家族サービスにも使える
- 高級ホテルに割引価格で泊まれる
- 全国に施設があるのでマンネリ化しない
1.従業員の家族も利用できる場合家族サービスにも使える
会員制リゾートホテルの大きなメリットの一つは、従業員だけでなく、その家族も利用できる場合があることです。
社員の福利厚生が家庭全体に広がり、家族との時間を大切にできるというメリットがあります。
家族旅行やリフレッシュのために利用できる施設が整っているホテルであれば、家族の絆を深める場としても活用可能です。
企業としては、社員の仕事とプライベートのバランスを支援することで、全体的な満足度の向上を図れます。
2.高級ホテルに割引価格で泊まれる
会員制リゾートホテルでは、通常の価格よりも割引価格で宿泊できる特典を受けられる場合があります。
会員としての特典により、普段は高価で手が届かないような高級ホテルやリゾート施設を、お得に利用できます。
企業の福利厚生として導入する場合、リフレッシュの良い機会となり、従業員にとって大きな魅力となるでしょう。
3.全国に施設があるのでマンネリ化しない
会員制リゾートホテルのメリットは、全国に複数の施設が展開されていることです。
利用するたびに異なる地域や施設を選べるため、マンネリ化を防げるでしょう。
社員やその家族が様々な場所でリフレッシュする機会を持つことができ、旅行の楽しみが広がります。
【企業側】福利厚生として導入するメリットは?
ここまで会員制リゾートホテルのメリットを紹介しましたが、企業側のメリットももちろんあります。
ここでは、以下の3点の通り、会員制リゾートホテルを福利厚生として導入する企業側のメリットを紹介していきます。
- ホテルの管理費がかからないためコスト削減できる
- 企業のブランドイメージの向上につながる
- 節税につながる
1.ホテルの管理費がかからないためコスト削減できる
自社で宿泊施設を所有すると、建物の維持管理・清掃・修繕費・固定資産税などのコストが発生します。
特に、従業員の利用頻度が少ないと、コストに対するリターンが少なく、費用対効果が悪くなりがち です。
一方で、会員制リゾートを導入すれば、維持管理は運営会社に任せられるため、企業は定額の会費のみで済みます。
また、全国の施設を利用できるため、拠点が複数ある企業でも 従業員が利用しやすい環境を整えられるのも魅力です。
2.企業のブランドイメージの向上につながる
「福利厚生が充実している企業=働きやすい企業」として、企業のブランド価値を高める効果があります。
特に、若手社員の定着率を向上させたり、優秀な人材を採用する際のアピール材料として活用できるのがポイントです。
さらに、取引先や顧客との関係構築にも活用できるため、接待や会議・研修の場としても効果的です。
「福利厚生の充実=企業の魅力向上」に直結するため、導入を検討する価値は十分にあるでしょう。
3.節税につながる
会員制リゾートを福利厚生として導入すると、入会金や年会費を福利厚生費として計上できる ため、企業の税負担を軽減することが可能です。
また、所有権型ではなく 利用権型を選べば、固定資産税がかからないため、さらにコスト面でのメリットがあります。
会員制リゾートホテルを導入する際の注意点
会員制リゾートホテルを福利厚生として導入する際の注意点は以下の3点です。
- 初期導入費用と継続的な支払いの負担を考慮する
- 従業員の利用頻度と利用状況を把握する
- 他の福利厚生とのバランスを取る
初期導入費用と継続的な支払いの負担を考慮する
会員制リゾートホテルを福利厚生として導入する際は、初期の導入費用と継続的な支払いの負担を十分に考慮する必要があります。
入会金や年会費などの費用が発生するため、企業の予算と照らし合わせてコスト面を考慮することが重要です。
導入後も、社員の利用状況に応じて費用が変動する場合があるため、長期的な予算計画を立て、費用対効果を見極めましょう。
従業員の利用頻度と利用状況を把握する
会員制リゾートホテルの導入にあたっては、従業員の利用頻度と利用状況を把握しましょう。
社員がどの程度リゾート施設を利用するかを予測することで、実際の利用状況に応じた適切なプランや費用の見積もりができます。
また、利用状況を定期的に把握することで、社員のニーズに応じたサービスの見直しや改善が行え、福利厚生の効果の最大化が見込めるでしょう。
他の福利厚生とのバランスを取る
会員制リゾートホテルを導入する際には、他の福利厚生とのバランスを取ることが大切です。
新たに導入する福利厚生が既存のプログラムと重複することなく、全体として社員にとって最適な支援が行き渡るように注意しましょう。
他の福利厚生と比較して、リゾートホテルの利用価値やメリットを明確にし、全体的な福利厚生パッケージのバランスを考慮することが大切です。
旅行に関する福利厚生を展開しているサービス3選
旅行に関する福利厚生を展開しているサービスを紹介します。
ここでは以下の3つのサービスについて説明していきます。
- 人気予約サイトを会員価格で楽しめる│リロクラブ
- 従業員の2親等以内の親族まで利用可能│リゾートワークス
- 大手人気ホテルを法人価格で利用可能│東急ハーヴェストクラブ
人気予約サイトを会員価格で楽しめる│リロクラブ
福利厚生倶楽部は、業界最多の350万種類もの豊富なメニューを低コストで提供している福利厚生サービスです。宿泊や旅行、育児、介護まで幅広いジャンルを網羅しており、AIレコメンド機能もあるため、利用者の興味や好みに合ったサービスを簡単に見つけられるのも魅力的ですね。
| 福利厚生の型 | カフェテリア型 |
| メリット・特徴 | 1.低コストで業界最多(約350万種類)のサービスを提供可能 2.AIレコメンド機能により、利用者の興味や嗜好に応じた最適なサービスを瞬時に見つけることが可能 3.独自の補助金による最安値の提供を可能にし、各種の事業を展開している |
| 費用 | 従業員一人あたり月額800円(税抜)から利用可能 |
詳しくは:福利厚生のことならリロクラブにお任せ|株式会社リロクラブ↗



総合型の福利厚生では月額800円で最安値!
リロクラブの旅行・宿泊サービスは、全国に展開する高級リゾートホテルを、割引価格で利用できる特典が魅力です。
社員やその家族が贅沢な宿泊体験を楽しめるほか、各地の観光地やリゾートを活用した福利厚生を展開できます。
管理費用がかからず、初期投資も抑えられるため、コストパフォーマンスも優れていると言えます。
従業員の2親等以内の親族まで利用可能│リゾートワークス
リゾートワークスは、全国のリゾートエリアにある会員制施設や一流ホテルを特別価格(通常の宿泊料金よりも30~80%割引)で利用できる会員制サービスです。
また、新幹線のチケットも最大30%割引で利用可能で、合宿や旅行時の交通費・宿泊費を削減し、手配の手間を省くこともできます。
| メリット・特徴 | 1.厳選された施設会員限定の特別価格で利用できる |
| 費用 | 1〜50人: 月額3.9万(2年契約):月額4.9万(1年契約) 51〜100人: 月額6.9万(2年契約):月額8.9万(1年契約) 101〜200人: 月額10.9万(2年契約):月額13.9万(1年契約) 201〜300人: 月額15万(2年契約):月額19万(1年契約) 300人: 要見積(2年契約):要見積(1年契約) |
詳しくはこちら:Resort Worx(リゾートワークス)↗



全国のホテルが最大80%オフになる!
「リゾートワークス」は、企業向けに提供する会員制リゾートサービスで、全国のリゾート施設を利用できるのが特徴です。
社員は、提携する高級リゾートホテルを特別価格で宿泊でき、リゾート体験を手軽に楽しめます。
多様な施設が揃っており、家族連れやグループ旅行にも対応可能です。
大手人気ホテルを法人価格で利用可能│東急ハーヴェストクラブ
東急不動産が運営する会員制リゾートホテルです。企業が福利厚生サービスとして導入することで、社員やその家族が全国各地のリゾート施設を利用できるようになります。社員のリフレッシュや家族との時間を大切にできるほか企業の魅力向上や採用活動の強化につなげることができます。
| メリット・特徴 | 1.全国の施設を利用できる 2.利用料金はオールシーズン同一料金 3.社員のご家族も同じ料金で利用できる |
| 費用 | ・1泊1名(税込) 5,500円(6,300円)13歳以上 4,400円(4,900円)4歳~12歳 客室タイプ別 1泊1室(税込) VIALA:17,200円~49,700円(VIALA会員料金) RESERVE:11,500円~28,800円(ホームグラウンド会員料金) |



土・日・祝日、いつでも同一料金で利用可能!
「東急ハーヴェストクラブ」は、企業向けの会員制リゾートサービスで、全国に広がる多彩なリゾート施設を利用できる点が魅力です。
企業の福利厚生として、社員はリゾートホテルを割引価格で宿泊でき、家族やグループでの利用にも対応しています。
美しい自然や豊富なアクティビティを楽しめる施設が充実しており、リフレッシュやストレス解消に最適です。
コストパフォーマンスの高いプランが展開されているため、福利厚生の充実を図れるでしょう。
会員制リゾートホテルを福利厚生に導入して従業員満足度の向上を図ろう!
会員制リゾートは、従業員満足度の向上とコスト削減を両立できる、新しい福利厚生の形です。
自社で保養施設を持つ負担を軽減しつつ、全国のリゾート施設を利用できるため、多くの企業が導入を進めています。
会員制リゾートのメリット
- コスト削減 → 保養施設の維持費不要で、固定費を抑えられる
- 全国の施設が利用可能 → どの拠点の従業員も平等に利用できる
- 企業のブランドイメージ向上 → 福利厚生が充実している企業として評価される
- 従業員のモチベーション向上 → 家族での利用も可能で、ワークライフバランスが充実
導入時の注意点
- 利用頻度を把握する → 実際に従業員が活用できるか事前に確認が必要
- 会員プランを慎重に選ぶ → ポイント制やチケット制など、利用しやすい形態を選択
- アクセスの良い施設を選ぶ → 従業員が気軽に利用できる立地かを考慮する
会員制リゾートの導入は、企業にとって「福利厚生の質」と「コストの最適化」を両立できる選択肢です。
ぜひ、自社に合ったプランを検討し、従業員の満足度向上につなげてみてはいかがでしょうか?










